街づくりから家を創る
木造在来軸組み工法と
ツーバイフォー工法専門
お客様の家に対する思想は限りなく千差万別です。
残念ながら弊社では鉄骨造や鉄筋コンクリート造の人が住むための専用住宅に限っては、数百棟の経験から最新技術を駆使しても木造と比較した場合、基本的な住環境については劣ると判断しています。
したがって、木造以外の工法や特殊工法の家はお客様のご希望を満たすことはできないので木造をお勧めしています。上記の理由により、専用住宅に限っては木造以外の工法で造る家は販売・受注していません。
しかし、木造の在来軸組み工法(日本古来からの柱や梁で造る)やツーバイフォー工法(アメリカ各州で2×4材と構造合板で造る)においては、ご希望を弊社の専門家集団との綿密なお話合いをすることで国際水準の家をお求めできることができます。そして実現できるノウハウを提供します。
したがって、木造以外の工法や特殊工法の家はお客様のご希望を満たすことはできないので木造をお勧めしています。上記の理由により、専用住宅に限っては木造以外の工法で造る家は販売・受注していません。
しかし、木造の在来軸組み工法(日本古来からの柱や梁で造る)やツーバイフォー工法(アメリカ各州で2×4材と構造合板で造る)においては、ご希望を弊社の専門家集団との綿密なお話合いをすることで国際水準の家をお求めできることができます。そして実現できるノウハウを提供します。
さまざまな角度から改革
お客様は、家に関して先進国並みそれ以上の知識をお持ちと考えています。住宅雑誌等の情報だけではなく、様々な角度から勉強されています。ほとんどのお客様は住宅営業社員以上の知識はお持ちです。但し、我々の業界は残念ながら発展途上国並みであり、家に対する様々な角度から改革が必要でしょう。
日本の場合、家を持つことが住宅政策に左右されないようにしなければなりません。優遇金利や優遇税制もそうですが、一喜一憂して家を持つことに行動し住まいの原点がおろそかになり、日本の家が国際水準から遠のいていく原因の一つでもあるからです。また、家はGDPに大きく左右されることから官民が同調して金融政策に利用され、住まいづくりの欠点につながっているからです。
これからの街づくりとは
この数十年間、大村市が諫早市と同程度の総人口になりました。周辺市町の合併がなければ合併前の旧諫早市の人口と比較してもほとんど差はありません。大村市は平坦地が多い地形であり、また比較的に宅地造成がしやすく、さらに市街化調整区域が全く存在しないからです。つまり、県央立地という好条件でありながら地価が低価格で安定供給され、諫早市よりも宅地開発が有利だったからです。
諫早市の場合、宅地造成がしやすい平坦地は市街化調整区域内に多くの面積が位置しており、一般住宅などは建てられない都市計画法による建築制限があります。そこで諫早市は、人口減少社会に向けた地区計画地を指定し、数年前から念願であった市街化調整区域内の建築物等の規制緩和が施行され、同区域内でも一般住宅などが建築できるようになりました。
弊社は20年前から地価が荒らされていない(土地価格が安くて周辺環境がよい)同区域内の宅地見込み地に着目してきました。同区域内の既存宅地を開発した『ウィンドヒル西栄田No.1/明峰中学校前』分譲地が弊社の街づくりの代表作です。